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東京女子大学方針


大学の求める教員像および教員組織の編制方針

求める教員像

大学

キリスト教の精神に基づきリベラル・アーツを柱とする女性のための高等教育を推進していくため、本学の建学の精神、教育理念・目的を理解し、専門知識と教育力、研究能力を有し、社会貢献への意欲を持ち、管理運営にも主体的に関わることのできる教員。


学部

  • 1.学部の目的、人材養成の目的を達成させるために、教育研究活動に積極的に取り組む教員。
  • 2.教育の質の向上に努め、積極的に教育に関わることができる教員。
  • 3.専門教育とともに、リベラル・アーツ教育の柱である全学共通教育にも熱心に取り組み、全人的教育に取り組むことができる教員。

研究科 人間科学研究科

  • 1.博士前期課程・後期課程における教育目的の達成に十分な人間科学の高度な研究力と教育力を有する教員。
  • 2.教養を備え、研究倫理を尊重する教員。
  • 3.人間科学の最先端の分野において高度な研究を行い、その専門分野の知識を現代社会に活かすかたちで教授できる教員。
  • 4.人間科学における高度な学問の成果を学際的な幅広い視点から教授できる教員。

研究科 理学研究科

  • 1.博士前期課程・後期課程における教育目的の達成に十分な数理科学の高度な研究力と教育力を有する教員。
  • 2.教養を備え、研究倫理を尊重する教員。
  • 3.数理科学の最先端の分野において高度な研究を行い、その専門分野の知識を活かして社会に貢献できる教員。
  • 4.数理科学における高度な学問の成果を、幅広い視点から教授できる教員。

教員組織の編制方針

学部

  • 1.文部科学省令大学設置基準を満たし、教育が適正に行われる教員数を配置する。
  • 2.教員の募集・任免・昇任は、公平かつ透明性を保つ。
  • 3.年齢構成の均衡を図る。
  • 4.女性のキャリアを支援し、同等の能力を有する場合は女性の教員を積極的に登用する。学生に対するロールモデルとしての評価を勘案する。

研究科 人間科学研究科

  • 1.研究科の各専攻における教育目的を達成するために、教育研究活動に積極的に取り組む教員を配置する。
  • 2.大学院担当教員に関する選考基準を明確にし、厳正な資格審査手続による教員人事を行う。
  • 3.人文・社会科学の諸分野において、専門分野のみならず学際的な視点から教育・研究を発展させるような教員組織を編成する。

研究科 理学研究科

  • 1.研究科における教育目的を達成するために、教育研究活動に積極的に取り組む教員を配置する。
  • 2.大学院担当教員に関する選考基準を明確にし、厳正な資格審査手続による教員人事を行う。
  • 3.数理科学における最先端の学問と科学技術の発展に迅速に対応した教育・研究を可能とする教員編成を行う。

学生の支援に関する方針

  • 1.自主的に学ぶ姿勢を育むための教室外学習、学生相互の学習および課外活動を支援し、学習環境を整備する。(学習支援)
  • 2.奨学金制度を有効に運用し、経済的に安定した学修環境を保証する。(経済的支援)
  • 3.学生の生活全般に関わる学内相互の全学的な連携を強化することによって、学生の心身の健康を維持し、良好な人間関係を保つための、支援体制を整備する。(生活支援)
  • 4.進路支援を含む女性のキャリア構築に関する多様な支援体制を実施することによって、学生・卒業生が生涯にわたってキャリアを追求することを可能にする支援を行う。(キャリア支援)

教育研究環境の整備に関する方針

  • 1.学修の質の向上と、より良い教育・研究成果をあげるため、教育・研究環境を充実する。
  • 2.キャンパス内の自然環境の保持及び安全・快適な施設・設備の計画的な維持管理体制を強化する。
  • 3.知の拠点として水準の高い図書館を維持し、学術情報サービスを向上させる。

社会連携・社会貢献に関する方針

  • 1.高等教育・研究機関として、蓄積された知見及び最新の研究成果を学外に還元することで、地域住民の文化的教養の啓発に寄与する。
  • 2.本学の施設および教育資源を活用し、卒業生および地域の女性のキャリア構築支援を行う。
  • 3.専門的な学識を通じて、政策形成や国・自治体などの課題解決に貢献する。

管理運営に関する方針

  • 1.関係法令及び学内諸規程に基づいた、組織及び業務の適正な管理運営を推進する。
  • 2.各組織の権限と責任、意思決定プロセスを明確に定める。
  • 3.教育理念・目的達成のために、ガバナンスとマネジメントを強化し、学長のリーダーシップを確立する。
  • 4.教育研究活動等の向上と発展のため、教職員に対する研修を恒常的、計画的に推進する。
  • 5.事務職員による教育研究支援機能、法人運営機能を強化する。
  • 6.教育研究活動を安定的に支えるため、中長期的な財務計画を策定し財政基盤を確立する。

大学の内部質保証に関する方針

  • 1.自己点検・評価体制、PDCAサイクルの機能強化を図る。
  • 2.外部評価により、自己点検・評価の妥当性・客観性を担保する。
  • 3.情報公開を通して、透明性を確保し、社会に対する説明責任を果たす。