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東京女子大学方針


大学の求める教員像および教員組織の編制方針

求める教員像

大学

キリスト教精神に基づきリベラル・アーツを柱とする女子高等教育を推進していくため、本学の建学の精神、教育理念を理解し、専門知識と教育力、研究能力を有する人材。


学部

  • 1.学部の目的、人材養成の目的を達成させるために、教育研究活動に積極的に取り組む人材。
  • 2.教育の質の向上に努め、積極的に教育に関わることができる人材。
  • 3.専門教育のみならずリベラル・アーツ教育の柱である全学共通教育にも熱心に取り組み、全人的教育に取り組むことができる人材。

研究科 人間科学研究科

  • 1.研究科の教育目標を達成できる高度な研究力と教育力を有する人材。
  • 2.研究科の研究領域の特性に合致するとともに、博士後期課程の研究指導が担える人材。
  • 3.人間科学の各分野に深い学識を持つとともに、学際的な視点から新しい人間研究ができる人材。
  • 4.人間研究の高度な学問の成果を幅広い視点から社会に活かす形で教授できる人材。

研究科 理学研究科

  • 1.研究科の教育目標を達成できる高度な研究力と教育力を有する人材。
  • 2.研究科の研究領域の特性に合致するとともに、博士後期課程の研究指導が担える人材。
  • 3.理学の最先端の分野において高度な研究を行い、その専門分野の知識を現代社会に活かすことのできる人材。
  • 4.理系の高度な学問の成果を、幅広い視点から社会に活かす形で教授できる人材。

教員組織の編制方針

学部

  • 1.文部科学省令大学設置基準を満たし、教育が適正に行われる教員数を配置する。
  • 2.教員の募集・任免・昇任は、公平かつ透明性を保つ。
  • 3.年齢構成の均衡を図る。
  • 4.女性のキャリアを支援し、同等の能力を有する場合は女性の教員を積極的に登用する。

研究科 人間科学研究科

  • 1.研究科の目的、人材養成の目的を達成させるために、教育研究活動に積極的に取り組む人材を配置する。
  • 2.教育研究上の目標を達成し、大学院全体の教育研究水準の一層の向上を期するために、大学院として適正な教員を配置する。
  • 3.大学院担当教員に関する選考基準を明確にし、厳正な資格審査手続による教員人事を行う。
  • 4.人間理解を深める教育ができる教員編成をする。
  • 5.人文・社会科学の諸分野において、専門分野のみならず学際的な視点から教育・研究を発展させるような教員組織を編成する。

研究科 理学研究科

  • 1.研究科の目的、人材養成の目的を達成させるために、教育研究活動に積極的に取り組む人材を配置する。
  • 2.教育研究上の目標を達成し、大学院全体の教育研究水準の一層の向上を期するために、大学院として適正な教員を配置する。
  • 3.大学院担当教員に関する選考基準を明確にし、厳正な資格審査手続による教員人事を行う。
  • 4.理系の最先端の学問と科学技術の発展に迅速に対応した教育・研究を可能とする教員編成を行う。

学生の支援に関する方針

  • 1.自主的に学ぶ姿勢を育むための教室外学習、学生相互の学習および課外活動を支援し、学習環境を整備する。(学習支援)
  • 2.奨学金制度を有効に運用し、経済的に安定した学修環境を保証する。(経済的支援)
  • 3.学生の生活全般に関わる学内相互の全学的な連携を強化することによって、学生の心身の健康を維持し、良好な人間関係を保つための、支援体制を整備する。(生活支援)
  • 4.進路支援を含む女性のキャリア構築に関する多様な支援体制を実施することによって、学生・卒業生が生涯にわたってキャリアを追求することを可能にする支援を行う。(キャリア支援)

教育研究環境の整備に関する方針

  • 1.学修の質の向上と、より良い教育・研究成果をあげるため、教育・研究環境を充実する。
  • 2.キャンパス内の自然環境の保持及び安全・快適な施設・設備の計画的な維持管理体制を強化する。
  • 3.知の拠点として水準の高い図書館を維持し、学術情報サービスを向上させる。

社会連携・社会貢献に関する方針

  • 1.高等教育機関として、伝統的な知見及び最新の研究成果を学外に還元することで、地域住民の文化的教養の啓発に寄与する。
  • 2.本学の施設および教育資源を活用し、地域の女性のキャリア支援を行う。

管理運営に関する方針

  • 1.関係法令及び学内諸規程に基づいた、組織及び業務の適正な管理運営を推進する。
  • 2.各組織の権限と責任、意思決定プロセスを明確に定める。
  • 3.教育理念・目的達成のために、ガバナンスとマネジメントを強化し、学長のリーダーシップを確立する。
  • 4.事務職員による教育研究支援機能、法人運営機能を強化する。
  • 5.教育研究活動を安定的に支えるため、中長期的な財務計画を策定し財政基盤を確立する。

大学の内部質保証に関する方針

  • 1.自己点検・評価体制、PDCAサイクルの機能強化を図る。
  • 2.外部評価により、自己点検・評価の妥当性・客観性を担保する。
  • 3.情報公開を通して、透明性を確保し、社会に対する説明責任を果たす。

教職員SD研修実施方針

  • 1.大学の教育研究活動等の適切かつ効果的な運営を図るため、全ての教職員に対し、必要な知識・技能を習得し、能力・資質を向上させるための研修の機会を設ける。
  • 2.研修には、学内で企画実施する研修の他、関連団体が実施する研修も含む。
  • 3.研修計画は、教職員のキャリアパスを考えて、計画的に策定する。
  • 4.学長等大学執行部を含む全ての教職員(教育職員、特別職員、事務職員)は、研修に積極的に参加する。
  • 5.教職協働強化の観点から、事務職員に対しても、教育研究に関する研修への参加を推進する。